購入ガイド
- 01まずは綿密な資金計画を
- 01まずは綿密な資金計画を
- 02ネットを活用した物件探し
- 03気になったら現地見学へ
- 043ステップのご購入契約
01.まずは綿密な資金計画を
不動産のご購入は、今後のライフプランを左右する「大きな買い物」。人生の中でも一二を争うほど重要な決断を下すことになるため、慎重な考えが何よりも大切です。その筆頭に挙げられるのが無理のない資金計画を綿密に立てること。自己資金や各種ローンの借入額はもちろん、物件価格の他に諸費用がかかることを念頭に置き、プランを練るように心がけてください。
◎諸費用の例
印紙税、登記費用、固定資産税、都市計画税、不動産取得税、登録免許税、火災保険料、
ローン事務手数料、仲介手数料、引越し等の費用など
<一口メモ>
諸費用は売買契約から引っ越しまでの間にそれぞれ必要となり、合計額は物件
価格の約6~8%前後が目安といわれています。
※詳しくは、営業担当者へお尋ねください。
※購入物件により諸費用は大きく異なります。
住宅ローンの返済額を概算で調べてみたい方はこちら
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02.ネットを活用した物件探し
ここ最近はインターネットやスマートフォンの普及により、不動産専用サイトが増え、物件情報も格段に充実しています。新聞の折り込みチラシや住宅情報誌にも目を通しながら、ご予算やご希望の条件に合った物件を探してみてください。
当サイトにも豊富な物件情報をご用意しています。
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03.気になったら現地見学へ
ご予算やご希望の条件に合った物件情報を見つけ、少しでも「気になる」と思ったら現地見学に出かけるのがおすすめです。写真と間取り図だけでは十分に伝わらない「物件の雰囲気」や「周辺環境」など、不動産選びに大切な多彩なポイントをお客様の目で見て、肌で感じられます。
<一口メモ>
「オープンハウス」の場合は、外観や実際のお部屋を自由に見られます。ぜひ、物件の隅々までチェックして暮らし心地もご確認ください。
物件のチェックポイント
物件
□建物の外装・内装(ひび・すきま等)
□居室の導線(生活しやすいか)
□日照の具合
□収納の有無
□駐車場・駐輪場の有無
□冷暖房設備の有無
□眺望の状況
□その他
周辺環境のチェックポイント
□敷地の状況
□交通機関(駅までの所要時間、始発・最終電車の時間等)
□道路の状況(交通量等)
□学校施設
□医療施設
□公園施設
□スーパー、コンビニ等の商業施設等
□音・臭い等の環境
□その他
※ご不明な点がありましたら、弊社担当者までお尋ねください。
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04.3ステップのご購入契約
1 購入申し込み
物件のご購入を決めた際は、「購入申込書」に必要事項を記入し、ご提出くだ
さい。代金のお支払い方法やお引き渡しの時期などもご確認します。
2 重要事項説明
宅地建物取引士の資格を持つスタッフが、物件の重要な説明事項を「重要事項
説明書」でご説明。登記簿の権利関係や物件の概要、代金授受の方法、契約解
除の場合の規約などを分かりやすくお伝えします。ご不明な点があれば、必ず
ご質問の上、ご確認ください。
3 不動産売買契約
お取り引きの内容やお客様の権利・義務などを明らかにした上で不動産売買契
約を安全で確実に締結します。
契約時に必要なもの
印鑑
手付金
印紙代
※詳しくは営業担当者にお尋ねください。
- 05お客様に合ったローンを
- 06最終確認からお引き渡しへ
- お問い合せはこちらお電話での相談は011-707-5557
05.お客様に合ったローンを
物件のご購入に向けて住宅ローンの選択や借り入れの手続きを行っていただきます。ローンは大きく分けて二種類。一つは「フラット35」や「財形住宅融資」など、国や自治体が用意している公的融資。もう一つは、銀行や生命保険会社、信販会社など金融機関の商品。また、お勤め先で住宅取得のための融資制度を設けている場合があります。融資条件はそれぞれ異なりますので、お客様に合ったものを選んでください。
住宅ローンを申し込む際に必要なもの
- ・収入証明書
- ・実印
- ・印鑑証明書
- ・重要事項説明書
- ・不動産売買契約書
※他にも必要になる場合がありますので、詳しくは営業担当者までお尋ねください。
- 05お客様に合ったローンを
- 06最終確認からお引き渡しへ
- お問い合せはこちらお電話での相談は011-707-5557
06.最終確認からお引き渡しへ
◎物件の最終確認
トラブルを防止するために、備品や設備などの状況、隣地境界線などの最終確認を行っていただきます。
[お引き渡しまでの流れ]
残代金及び諸費用(登記費用・固定資産税の清算金など)のお支払い |
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↓ |
登記のご申請を行います。 |
↓ |
鍵のお引き渡し |
◎残代金お支払時に用意するもの
残代金
仲介手数料(仲介物件の場合)
登記費用
固定資産税・都市計画税等の清算金
実印
※他にも必要になる場合がありますので、詳しくは営業担当者にお尋ねください。